不動産基礎知識 買うときに知っておきたいこと

安心して不動産の取引をするために、知っておきたいポイントはたくさんあります。
満足度の高い住まい選びを実現させましょう。

家の状態をチェックする
家を購入する前には、必ず家の状態をチェックしてください。特に、中古住宅を選ぶ際は、築年数や建物の状態など、現状を実際に確認してから購入できるというメリットを生かし、自分が住むことを想定して不便がないかをしっかりとチェックしましょう。
 
前に住んでいた方の生活の痕跡や破損部分の修理が必要となる場合もがあります。どこまでが修繕可能かどうかを、内覧する際にチェックしておきましょう。
 
一方、新築を内覧する際は、天井の高さや光の入り方など実際に見ないとわからないポイントがあるので、「新築だから安心」と思わず、しっかりと自分の目で確認してください。

注文住宅の場合は、会社選びを念入りに
注文住宅の場合は、会社選びが重要となります。大手メーカーと地域密着型の工務店の2つで悩まれる方が多いのですが、それぞれのメリットを理解したうえで選ぶようにしましょう。
 
大手メーカーは独自の工法を用いて、オリジナル性の高い住宅を建てることができるメリットがあります。しかし、広告費や宣伝費が必要なため料金が比較的高く、マニュアル化が進んでいるので大工や職人の指定ができないこともあります。
 
一方、地域密着型の工務店では、信頼できる大工や職人を指定することができるというメリットがある半面、大手メーカーのようなトレンド性の高い住宅に対応していないケースもあります。
 
それぞれのメリットを理解したうえで念入りに検討し、複数社から見積もりを取って比較してから選ぶことをおすすめします。

建築基準法をクリアしていればOK?
家の耐震性能について考えてみましょう
家を建てるとき、その耐震性能については建築基準法で基準が定められています。この基準は、過去に何度か大きく改正されており、中でも1981年6月に制定された「新耐震基準」が非常に重要なポイント。壁量規定が見直され、それを境に、住宅の耐震性能が大きく向上しました。
たとえば阪神・淡路大震災で被害が大きかった神戸市中央区では、1981年の「新耐震基準」以降に建てられた建物のうち約90%は軽微な被害または被害なしで、倒壊したのは約7.7%でした。これに対し、新耐震基準より古い「旧耐震基準」や「旧々耐震基準」では約18.9%の建物が倒壊したそうです(平成7年阪神・淡路大震災調査委員会中中間報告より)。ほぼ倍の開きがあります。

その後、建築基準法は2000年にも大きく改正され、地盤調査にもとづいた基礎の仕様、補強金物や壁の配置について定められました。これによって、木造住宅の耐震性能はさらに向上しました。
したがって、住宅の耐震性能は、建築年月日によってある程度まで判断することができます。しかし、建物の耐震性能とともに、地盤の強さ、土地の形状といった要素も加味して考える必要があります。また、現在の新築物件がすべて同じような耐震性能を持っているかというと、そうではありません。

耐震診断をお考えの際は、専門家への相談が必要となります。地方公共団体にある住宅・建築担当窓口に問い合わせる、もしくは耐震改修支援センターより建築士事務所を探すことが可能です。

不動産を買いたいとき、お住まいの地域で不動産   府中 中古 不動産 立川 新築などで検索し、不動産業者を調べましょう。

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